沿革
| 昭和 | 30年 | 9月 | 商号『帝石テルナイト工業株式会社』として創立 資本金 1,000万円 本社を東京都新宿区に、工場を山形県酒田市に置く |
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| 昭和 | 33年 | 12月 | 本社を東京都千代田区に移転 | |
| 昭和 | 34年 | 10月 | 技術研究所を東京都世田谷区に開設 | |
| 昭和 | 38年 | 6月 | 資本金 3,000万円に増資 | |
| 昭和 | 40年 | 4月 | 大館出張所を開設 | |
| 昭和 | 41年 | 2月 3月 5月 |
資本金 7,000万円に増資 本社を東京都渋谷区に移転 札幌出張所を開設 |
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| 昭和 | 42年 | 1月 | 山形県酒田市に高砂分工場新設 | |
| 昭和 | 46年 | 10月 11月 |
帝国石油株式会社、石油資源開発株式会社の関連部門を統合し、 商号を『株式会社テルナイト』と改称。 資本金 9,800万円に増資 長岡事業所を開設 |
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| 昭和 | 49年 | 1月 | バライトのバルク供給システム完成 | |
| 昭和 | 50年 | 6月 | シンガポール共和国に現地法人設立 ベンガル湾石油開発プロジェクトに進出 |
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| 昭和 | 51年 | 11月 | 技術研究所を山形県酒田市に移転 | |
| 昭和 | 52年 | 7月 12月 |
サハリン沖石油開発プロジェクトに進出 大館出張所を廃止 |
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| 昭和 | 54年 | 3月 | 米国NLバロイド社と業務提携 | |
| 昭和 | 55年 | 11月 | 中国渤海湾石油開発プロジェクトに進出 | |
| 昭和 | 59年 | 11月 | 技術研究所、工場事務所、第二工場、その他関連の新増設工事完成 | |
| 昭和 | 60年 | 9月 | 米国NLTC社の日本総代理店となる | |
| 昭和 | 63年 | 9月 | 大阪出張所を開設 | |
| 平成 | 元年 | 4月 | エクソン化学（株）と販売代理店契約を締結 | |
| 平成 | 2年 | 11月 | 仙台出張所を開設 | |
| 平成 | 3年 | 5月 | 山形県計量証明事業所登録 | |
| 平成 | 4年 | 9月 | 大阪・仙台・札幌出張所をそれぞれ営業所に改称 長岡営業所および酒田営業所を開設 |
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| 平成 | 5年 | 4月 | 長岡事業所新社屋完成 | |
| 平成 | 6年 | 9月 | 高砂分工場倉庫･事務所新築工事完成 | |
| 平成 | 8年 | 9月 | 環境テクノサービス(株)設立 | |
| 平成 | 10年 | 10月 12月 |
札幌営業所を廃止 埼玉県吉川市に東京技術センターを開設。営業技術部を本社より、技術研究所土木・環境部門を酒田より同所へ移転 埼玉県計量証明事業所登録 |
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| 平成 | 11年 | 4月 | 酒田営業所と仙台営業所を統合し、酒田市に北日本営業所を開設 大阪営業所を西日本営業所に、長岡営業所を北陸営業所に改称 |
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| 平成 | 12年 | 4月 ７月 |
長岡事業所を酒田へ移転し、泥水技術センターに改称 柏崎市に泥水技術センター新潟出張所を開設 北陸営業所を柏崎へ移転 九州営業所を開設 |
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| 平成 | 16年 | 3月 | シンガポール共和国現地法人閉鎖 一般建設業（土木工事業）認可取得 |
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| 平成 | 18年 | 7月 | 農業資材部を新設 那覇市に環境部沖縄出張所を開設 酒田市に農業資材部酒田出張所を開設 |
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| 平成 | 19年 | 4月 | 営業技術部と環境部を統合し、土木環境部を新設 北日本営業所・北陸営業所・九州営業所を廃止 |
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| 平成 | 20年 | 10月 | 本社を東京都千代田区神田神保町に移転 |